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自宅で手軽に「医学的に痩せる」?~糖尿病の治療薬によるダイエットは危険です~(東京都消費生活総合センター)


◎相談事例
・SNSで「自宅でダイエット診療できる」というクリニックの広告を見て興味を持ち、アプリをダウンロードした。医師の診療はテレビ電話を使って対面で行い、糖尿病治療で使用する薬を自己注射し、食欲を抑えてダイエットすると説明を受けた。インターネット上にある同意書についても口頭で説明され、4か月間約50万円の契約をすることになった。クレジットカード決済をしたが、3日後、不安になり解約を申し出たところ、医学的な理由がなければ解約できないと言われた。その翌日に海外事業者から薬が届いたのでクリニックに連絡すると、クーリング・オフはできないと言われた。

・インターネットの広告で医療ダイエットのプログラムが1万円からと書いてあったので興味を持った。無料カウンセリングを予約してクリニックに出向くと、ダイエット用の薬とEMSという電気機器の全身施術、食事指導のセットを週に1回、2か月行うという説明をカウンセラーから受けた。金額は100万円程度だが、カウンセリング当日限定で2割程度割引ができると言われて、クレジットカードで支払った。最後に医師から「医学的に痩せる」と言われ、糖尿病治療薬と漢方の2種類の処方を受けたが、高額で効果にも不安があるので解約したい。


◎消費者の皆さまへのアドバイス
・「無理せず痩せる」などと広告した糖尿病治療薬を使ったダイエットのトラブルが増加しています
 契約金額は数十万円から100万円近くと高額ですが、無料カウンセリングの後、当日中に契約すれば割引するなどの特典を強調されるなど、即日での契約を促される場合もあります。
 美容医療については、継続的に行う痩身など一部の施術は特定商取引法によりクーリング・オフの対象となる場合もありますが、上記事例のように治療薬の処方のみを行う場合、その対象とならない可能性が高いため、契約については十分に検討し、慎重に行う必要があります。

・治療薬を目的外に使用するのは危険が伴う場合があり、十分注意が必要です
 日本では現時点で、糖尿病治療薬を目的外に使用した場合の安全性及び有効性について確認されていないため、思わぬ健康被害が発生する可能性もあり、危険です。また、薬をダイエットのために処方する場合は海外の事業者から個人輸入する形態を取るよう勧められますが、個人輸入した薬で健康被害が生じた場合は、「医薬品副作用被害救済制度」といった公的制度の対象となりません。また、処方した医師が薬剤の管理方法を教えておらず、薬品の品質が確保できていないケースもあり、大変危険です。


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